現職の頃、学校単位のＰＴＡは有用だが、日本ＰＴＡは無用と考えていた。県ＰＴＡ連合会についても市のＰＴＡ連合会があり、なくてもいいのではないかと考えていた。
市Ｐ連なら各学校の諸問題をまとめて市に要望したり、子どもを取り巻く不健全な環境の浄化活動をしたり、わいせつ・痴漢行為の撲滅運動をしたり、全市的な見地に立っての取り組みができるが、県や全国は会費を納めるだけの組織でしかなかった。
ＰＴＡの役員は子どもの卒業で退任することになり、会長には退任まで残り１～２年のところでなることが多い。市Ｐ連なら小学校からの繋がりもあり改革もしやすいが、県の場合には市の代表として役員になっても１～２年で退任してしまうので、各種事業を見直すなど県Ｐ連の有り様を変えていくことは難しい。
日本ＰＴＡは県の代表や役員合わせて７０名程の人数で総会を開くくらいなので、各学校の多くの会員はどんな活動をしているのか分からない。ホームページを開く人はほとんどいないだろう。
日本ＰＴＡには、コンビニなどで成人向け雑誌の表紙が外から見えるように置くことを止めさせたり、子どもには見せられないような下品なテレビ番組の放送を止めさせたり、いじめ自殺の度に明らかになる学校や教育委員会の対応の拙さに改善の要望（提言）をするなど、組織力を活かした取り組みをしてほしかった。
本校（足西中）は県Ｐ連と日本ＰＴＡから脱退してはどうかとＰＴＡ会長に意見を述べたことがあったが、そういう決断は覚悟がいることなので会長は同意しなかった。会長や副会長はＰが、事務局はＰとＴという学校がほとんどで、Ｔが学校の代表になることはない。現状はいつまでも変わらないだろう。 (2019.10.15)
