教育現場には教職員の負担を軽減するという意識に欠けると過去のブログで書いたが、相変わらずなのかもしれない。久しぶりに顔を合わせた現職教員に、いつ頃退職したのかを問われたので、その年度を告げると、「いい時に辞められましたね。今はもっと大変です」と現状を知らされた。
年度始めには年度の計画を全職員で検討するので、忙しい時期ではあるが、負担を軽減するとの視点でしっかりと見直す必要がある。管理職の姿勢が大いに問われる時でもある。
現職教育としての研修内容は、学習指導、生徒指導、進路指導、特別活動、人権教育、道徳教育、特別支援教育、情報教育などが取り上げられる。そして、学習指導や道徳教育の研修では研究授業を行って学年や全体で協議をすることが多い。
「教員は絶えず研究と修養に努めなければならない」と、教育基本法（９条）や教育公務員特例法（２１条）に研修の義務が謳われていることもあり、授業者は輪番で指名されるなど、授業者の事情はあまり考慮されない。
研究授業をやるとなれば、準備期間として少なくとも１、２ヶ月は必要だろう。相当な負担になることは確かである。そこで、教職員の負担軽減と主体的な授業改善との観点から計画を見直すとともに、公開研究会や研究学校の発表会などに出かけて学ぶことを促したのである。
生きていれば１００歳にもなる大昔の教員は、若かりし頃、指導主事の派遣を市教委に要望してほしいと依頼し授業を行ったとのことである。これが本来の姿だろう。教職員の要望もないのに訪問を要請する必要はない。 (2020.4.15)
