行動規準表の「能力・行動」欄の評価項目には、少人数や不登校などの加配教員、教務主任、副担任、校務分掌が軽減されている職員(新採職員など)には評価しにくい項目があるが、除外できないので無理に評価している。また、双方向性の基盤となるべき評価者と被評価者の評価項目の受け止め方に、差異が出るような曖昧な文言などが多々ある。以下にそれを述べる。
◆学習指導
1(Ⅰ )指導計画を適切に実施している。
※どの程度の「指導計画」(単元ごと、単位時間ごとの指導計画、評価計画)でAになるか悩んだという職員もいたので、指導計画についての説明が必要であり、また、適切に実施とあるが、適切かどうかの判断は非常に難しい。受け止め方には相当な個人差がある。
3( Ⅲ)学校の学習指導上の諸課題を把握し、指導計画の改善を行っている。
※読解力、表現力、計算力といった学習指導上の課題を、どこの学校も明確にしているのだろうか。
6(Ⅰ )話し方、板書の仕方など基本技術を身につけている。
※話し方や板書はどうあるべきか、そして、それ以外の基本技術も示す必要がある。評価者と被評価者に、基本技術の認識に違いがあってはいけない。
8( ⅡⅢ)児童生徒に学力を身につけさせるためのわかる授業を展開している。
※わかるのは全員なのか、それとも全員でなくてもよいのか。全員でないならどのくらいの生徒が分かっているかといった評価規準がなくては、評価者も被評価者もそれぞれ適当に評価することになる。
9( ⅡⅢ)学習指導についての専門的知識を身につけ指導に生かしている。
※専門的知識とは何か、それを示すべきである。明確にしなければ指導に生かしたかどうか判断できない。
10( Ⅲ)学校の学習指導上の諸課題について、積極的に課題解決にあたっ ている。
※学習指導上の諸課題を明確にしなければ、課題解決にあたったかどうか判断できない。
12(Ⅰ )評価を適切に実施している。
※評価は永遠の課題とも言われる。子どもを伸ばすために試行錯誤しながら実施しているが、自分の評価が適切かどうかの判断は難しいとの声があった。具体的にどんな評価を(適切に)実施するのか示すべきである。 (2011.11.27)